デサントと伊藤忠商事の敵対的TOBと日本との問題について

スポーツ用品大手のデサントに対する伊藤忠商事TOB(株式公開買い付け)はデサントが拒否したことから敵対的TOBに発展しました。新聞では敵対的TOBは日本に根付くのか?といった視点で書かれていますが、これはその論点の問題なのでしょうか?

 

伊藤忠商事が主張する事業強化経営方針に対してデサントは既に実施していると突っぱねるも株主を説得できる新たな経営戦略が出ない弱みがあるそうです。それを聞くとどっちもどっちで後は株主に対しての主張説得いかんというように見えますが、内実は伊藤忠商事の支配率の高さ、そしてその向上にあることに問題があるのでしょう。

 

2006年にはトップの王子製紙が中堅の北越製紙に敵対的TOBをしかけて失敗したと。それも似たような支配性からくるものだったとすれば日本的原因に敵対的TOBは根付くとは思えません。

 

そう考えると、個人的には敵対的TOBが根付くか云々よりもデサントには頑張ってもらいたいという思いが募ってしまう。